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テクニカルレポート1 コミュニティが支えるインターネット

IIJ.news Vol.188 June 2025

インターネットの普及・発展の裏では、ネットワーク運用者のコミュニティ(Network Operators Group:NOG)が技術面を支えると同時に、連携および協調を実現する場となってきた。日本では、日本ネットワーク・オペレーターズ・グループ(JANOG)をはじめ、TDNOG、ENOG、ChuNOG、NaniwaNOG、3SNOG、QUNOGなどが活動している。本稿では、こうしたNOGについて解説したうえで、各コミュニティがインターネットの進化をどう支えてきたのかを見ながら、今後の展望について考えてみたい。

執筆者プロフィール

IIJネットワークサービス事業本部 基盤エンジニアリング本部 運用技術部 技術開発課 プリンシパルエンジニア
APNIC Executive Council, Treasurer

松崎 吉伸

初期のコミュニティ

世界で最初にNOGとして活動を始めたのは、北米地域のNorth American Network Operators’ Group(NANOG)です。NANOGの起源は、米国の学術ネットワークであるNational Science Foundation Network(NSFNET)のRegional-Techsミーティングに遡ります。これはNSFNETの運用に関わる技術者の会合であり、NSFNETの運用を担っていたMerit社によって、1987年から1994年までNational Science Foundation(NSF)からの資金で開催されていました。その後、商用インターネットの接続サービスが普及し始め、NSFは公的資金に頼らなくてもインターネットが発展していける段階になったと判断しました。これを受けてMerit社は、Regional-Techsに代わる会合として、商用ネットワークなど新たなインターネットの形態を念頭に、ネットワーク運用に携わる幅広い関係者が集まり、参加者からの参加費収入により独立採算運営できるモデルを検討し、1994年にNANOGを設立しました。

初期のNANOGはカンファレンスのみの構成でしたが、1997年頃からはチュートリアルや運用に関わるソフトウェアの実演など、教育的要素を含んだ会合に発展しました。また、多くのネットワーク運用者が集う会合になったため、相互接続交渉を行なう場としても認知されていきました。NANOGでは参加者の協調的活動を維持しつつ、協賛各社からどのように支援を受けるのかを課題としていました。と言うのは、協賛による支援金が会合開催に必要な経費の負担を減らす一方、商業的活動が目立って、ネットワーク運用者の会合がただの展示会になってしまうのでは……という懸念があったためです。そのためNANOGでは、協賛専用のブースやセッション以外では宣伝行為を禁止する方針を打ち出しました。これにより協賛各社から支援を受けつつ、参加者が発表し議論できる場を守る体制が確立しました。この方針は世界の多くのNOGにも受け継がれています。

NANOGの設立に刺激されて、世界各地で同様のコミュニティが誕生しました。1997年には日本でJANOGが発足したほか、アジア太平洋地域を活動範囲とするAsia Pacific Regional Internet Conference on Operational Technologies(APRICOT)が活動を始めました。APRICOTはカンファレンスに加え、チュートリアルやワークショップを開催するなど、地域内でネットワーク運用に関する教育機会を提供する場にもなっています。APRICOTに刺激を受けた参加者がそれぞれの国や地域でNOGを設立する動きも活発になりました。例えば、南アジアでは「小さなAPRICOT」を目指して、South Asia Network Operators Group(SANOG)が設立され、さらに南アジアの各国にもNOGが立ち上がっています。こうしたNOGは今や世界中にありますが、特にアジア太平洋地域やヨーロッパで独自のNOGが多数設立されています。

NOGの概要・運営形態

NOGはネットワーク運用者、技術者、専門家などで構成される緩やかなグループで、参加者が率直に語り合える場を提供しています。明確なNOGの定義はありませんが、その根幹をなすのは、NANOGの活動に由来するNOGの理念、つまり「ネットワーク運用者の協調と共助がネットワーク運用には必要だ」という価値観をコアメンバーが共有し、多様な参加者が活動しているグループだと言えます。

NOGは各地域の事情に応じて活動しています。多くの場合、運用者の交流、運用知見や技術情報の共有、課題の議論などをおもな活動内容としています。NOGによっては、ネットワーク事業者以外にも、製品ベンダ、教育機関、研究開発機関、法執行機関、規制機関といった組織から参加している場合もあり、NOGは多層的な広がりを持つコミュニティになっています。これは、参加者各自が異なる目的を持っている実態を示唆しており、NOGの緩やかな枠組みや開かれた雰囲気がそれを可能にしています。

NOGの運営形態はそれぞれ異なっています。組織体制に関して言えば、会合を開催するためのさまざまな契約、手続き、入出金の管理などを考慮して、法人格を設立して銀行口座を開設しているNOGもありますし、法人格をもつ既存の業界団体などを事務局としているNOGや、運営管理上の手間を減らすために、あえて単なるグループとしてコミュニティを維持しているNOGもあります。会合の規模もそれぞれ異なっており、だいたい50〜200名程度の参加者を集めていますが、より大規模なNOGもあります。開催にかかる経費に応じて、参加費を徴収するNOGや、協賛からの支援金で賄っているNOGもあります。一方、NOGの多くの活動は、組織体制にかかわらず、有志による自主的な運営に支えられています。例えば、ほとんどのNOGではカンファレンスのプログラムを編成するために、各業界の専門家からボランティアを募って、編成委員会を組成しています。

インターネット運用のむずかしさ

グローバルな技術であるインターネットは、接続性さえあれば世界のどこでも同じサービスやアプリケーションを利用できます。最近は広帯域かつ安定した接続を前提としたサービスも増えており、世界中の利用者から同程度の品質や性能が求められています。低品質の接続では利用できるサービスや用途が制限され、需要に応えることができません。そのため接続手段もさらに広帯域なサービスへと置き換えが進む一方、扱うデータ量も増え続けているため、ネットワークの増強も必須になっています。一方、こうしたインターネット利用の高まりに乗じて、これを悪用しようとする活動も多く観測されるようになっており、ネットワークを安定的に稼働させるうえで「セキュリティ」が非常に重要になっています。NOGでも新たな脅威や状況の変化に応じて継続的に運用を更新していく必要が生じています。

インターネットは多くの自律的なネットワークが相互接続して成り立っているため、協調的な運用を実施していく必要があります。例えば、IPv6導入などは世界中のネットワークが主体的に取り組むべき課題とされているほか、インターネットの経路制御に関してより円滑な運用のために、各ネットワークでの対応が求められる施策もあります。例えば、Resource Public Key Infrastructure(RPKI)では、経路情報の正当性を確認し、経路制御フィルタを精緻に運用できるようになっています。IPアドレスやAS番号など番号資源の保持者には、それぞれの経路制御運用に応じて必要となるRPKIの電子証明書の発行が求められています。これにより、各ネットワークで電子証明書にもとづいて経路制御が可能になります。ある種の攻撃は送信元IPアドレスを詐称することで成り立っており、詐称防止が対策になることが知られています。つまり、こうした攻撃を根絶するには、世界中のネットワークで送信元IPアドレス詐称の防止策が必要なのです。

各ネットワークに求められる施策は多岐にわたりますが、それぞれのネットワークは独立した運用ポリシーを持つため、課題への対応もネットワークごとに異なります。推奨される運用といっても強制ではなく、実施の判断は各ネットワークに委ねられているのです。もちろん、インターネット接続サービスを提供する際の規約で一定の対策が求められる場合もあります。例えば、消費者向けのインターネット接続サービスにおいて禁止事項が定められ、違反したらサービスを停止するといった文言がある場合があります。しかし、相互接続しているネットワークでは、お互いに自律的にネットワークを管理する能力を持っていることが前提になっているため、過度に踏み込んだ合意はされていないか、仮にあったとしても厳密に適用されることは稀です。それぞれのネットワークでは隣接するネットワークとの関係やコミュニティからの情報などをもとに課題を取捨選択あるいは優先付けして、対応を行なっています。当然、課題を放置するネットワークが増えるとインターネット全体の運用に支障をきたすため、協調的な運用が求められています。

こうした環境・背景のもと、NOGが果たしてきた役割を6つの視点から整理してみました。

NOG(Network Operators Group)の役割

1: ベストカレントプラクティスの確立と普及

インターネットの運用に関するベストカレントプラクティスに関しては、Internet Engineering Task Force(IETF)で策定されるBest Current Practice(BCP)シリーズがよく参照されます。これはインターネット関連の重要な実践についての文章で、送信元IPアドレスの詐称を防ぐ手法を記述したBCP38/BCP84などが有名です。BCPの文章は比較的長期にわたって適用可能な内容になっており、NOGでは策定された実践事例や導入状況を共有し、業界全体の課題解決に役立てています。また、より身近な運用やコミュニティに共通する課題については、独自に文章を策定したり、議論や交流を経てベストカレントプラクティスを共通認識として持つ場合もあります。このようにネットワーク運用者が最先端の知識に触れ、各々のネットワークで実践することで、日々の運用環境が構築されています。

2: 重大障害時の情報共有と対応支援

NOGはインターネット上で重大な障害が発生した際に情報を共有し、迅速な対応を支援する役割を担っています。大規模なネットワーク障害が発生すると、その影響は個々のネットワークを超え、地域全体やグローバルネットワークに及びます。過去には、多くのネットワークに影響するようなDDoS攻撃や経路障害が発生した際、NOGの参加者が原因分析や情報共有を迅速に行ない、素早い対応や被害の軽減につながったケースもありました。また、障害発生時の復旧作業を効率的に進めるための手法やツールも共有されています。さらにNOGでは、障害から得た教訓を活かして、再発防止のためのガイドラインやベストプラクティスを策定する活動も行なっています。

3: 新技術への対応と普及支援

重要な新技術を議論し、導入に関する懸念や実装上の課題を共有することで、技術の社会実装を加速させる役割をNOGは担っています。また、実際に導入した現場における具体的な課題や運用上の知見を、IETFなどの標準化団体や製品ベンダにフィードバックすることで、技術仕様の改善を促しています。例えば、IPv6、DNSSEC、RPKIなどは多くのNOGで議論されています。こうした技術のチュートリアルや、実際に設定して動作させてみるワークショップを実施しているNOGもあります。NOGを介して、他のネットワークにおける導入手法や活用事例が共有されることで、初期導入時のリスクを軽減できるほか、後発の事業者の導入促進にもつながっています。

4: 人的ネットワークの構築と信頼形成

NOGが開催する会合や懇親会は、ネットワーク運用者同士が交流し、人的ネットワークを構築する貴重な機会になっています。直接会って話をすることで、各々が関わるプロジェクトの推進につながったり、新たな協力関係に発展することもあります。また、ネットワーク間の相互接続交渉も活発に行なわれており、会合で相互接続交渉用のミーティング調整ツールや専用のスペースが用意されることもあります。交流の場をもうけることで互いの運用を理解し、相互接続の条件や時期を調整して、安定的なネットワーク環境の構築に役立っています。さらに、人的ネットワークの構築が、事業者や地域の壁を越えた信頼関係を築き、障害やインシデント発生時の情報共有および迅速な対応を可能にします。

5: 技術者の育成とコミュニティ継承

インターネットの運用に関する知識・経験には、属人的かつ暗黙知的なものが多々あります。しかし、インターネットの発展を持続させるためには、知識や知見を次世代の技術者に伝え、コミュニティを継承していくことが不可欠です。NOGでは、会合での発表や若手技術者向けのトレーニングを通じて、実践的なスキルや知識を提供しています。NOGによっては、ワークショップの講師陣に若手技術者をアシスタントとして迎え、次世代の講師を育成しているところもあります。発展途上国などでは熟練技術者が国外などに転職してしまう人材流動が多く、技術者の育成は大きな課題です。コミュニティとして技術者の育成に取り組むことで、効果的な人材育成が期待できます。また、若手技術者同士のつながりが新たなコミュニティを形成し、次のNOG運営者の育成にも寄与しています。

6: 地域的な課題の抽出と解決への貢献

NOGでの議論を通じて、地域に特有な課題が判明することがあります。これは地政学的な課題であったり、入手できる機器や利用者の傾向・規制など、さまざまな要素が考えられます。独自の課題を解決するために、NOGは各地域に即した活動を展開しています。例えば、インターネット基盤が整備されていない地域では、技術教育を目的としたワークショップを開催し、ネットワーク運用スキルの向上を支援しています。また、大学や政府系機関でインターネット技術の講習会を催しているNOGもあります。こうした活動により「デジタルデバイド(情報格差)」が解消され、インターネットを通じた教育や経済発展の基盤が培われています。さらに、各地域の成功事例を参照することで、同様の課題を抱える他の地域が効率的な解決策を導入しやすくなり、グローバルな問題解決へ導く契機になっています。

NOGの役割

NOGはインターネットの安定と発展を支える多面的な役割を果たしてきました。その活動は、技術的基盤の強化から社会的課題の解決まで幅広く、いずれも重要な意義を担っています。ベストプラクティスの共有により、運用の効率化・標準化を進め、障害時には迅速な情報共有で被害の軽減に努めています。また、新技術の普及を支援することで、業界全体の技術的進化を促進しています。さらに、人的ネットワークの構築により信頼関係を醸成し、協調を深化させるだけでなく、次世代運用者の育成を通じて持続可能な発展を目指しています。地域ごとの課題抽出や解決に向けた議論の場にもなっており、地域に応じた取り組みが続いています。こうした活動を積み重ねながらNOGはグローバルでありながらローカルな視点からインターネットの未来を形作る存在であり続けています。

広い地域を活動範囲とするネットワーク運用者コミュニティは、地域内のNOGの運営者が集まる良い機会となっています。ヨーロッパのRIPE(欧州のインターネットの運用および技術に関するオープンフォーラム)では、公式のプログラムには載りませんが、毎回NOGの運営者が集まり、運営課題や取り組みなどを議論しています。アジア太平洋地域のAPRICOTでは各NOGの活動報告を行なうためのセッションが設けられているほか、RIPE同様にNOGの運営者がさまざまな課題や事例を共有・議論するセッションもあります。

JANOGの活動

日本ではJANOGが1997年に発足して以来、おおむね年に2回の頻度でミーティングを開催するなど活発に活動しています。初回のミーティング参加者は130名ほどでしたが、徐々に参加者が増え、2018年には1000名、(コロナ禍の一時期はオンラインでの開催となったものの)2023年には2000名、2024年には3000名もの現地参加者が集う、世界的にも大きなミーティングになっています。近年では、北米のNANOGとヨーロッパのRIPEが700名程度、アジア太平洋地域のAPRICOTで900名程度なので、JANOGの規模は飛び抜けて大きいと言えます。プログラムも充実しており、現在は3日にわたり複数のセッションが同時並行で開催されるほか、特定のトピックに興味のある人が集まって議論するBirds of a Feather(BoF)も数多く開かれています。

JANOGの日常的な運営はボランティアとJANOGの活動を支える企業の協力によって成り立っています。大規模なミーティングを開催するには会場との契約や予算管理などが必要となるため、この部分はミーティングの都度、募集されるミーティングホストが担当し、必要に応じて協賛を募ったり、会場費用やミーティングに要する経費をまかなったりしています。

プログラム構成や内容については、ミーティングごとにボランティアによって組成されるミーティング実行委員会が工夫を凝らしたプログラムを検討しており、ミーティングホストは必要な施設や設備を準備するだけで、内容にはほぼ関与しません。このように異なる背景を持つ多くの人が協力してJANOGに関わることで、広がりのあるコミュニティが形成されています。

JANOGのミーティングの特徴として、発表後の議論をとても大切にしている点が挙げられます。これは、会合が単に情報発信の場として終わるのではなく、参加者全員が主体的に意見を交換し、知識や経験を共有することを目的としているためです。他のNOGでも発表後に質疑応答の時間が設けられていますが、たいてい5分程度であるのに対し、JANOGでは1つの発表に対する議論に30分以上も費やされることがあります。

インターネット運用という技術的かつ実践的な分野では、理論だけでなく、現場での経験にもとづく実践的な知見が重要です。よって、JANOGミーティングでは発表以上に、発表後のディスカッションが重視され、参加者が自らの課題や疑問を積極的に公開し、解決策をともに模索する場が設けられているのです。

これからのNOG

NOGはネットワークの運用に携わる現場の知識や経験を広く共有するためのコミュニティとして、長きにわたり重要な役割を担ってきました。単なる情報交換や発表の場にとどまらず、ネットワーク運用の第一線にいる技術者が自身の知見を持ち寄り、技術的課題に真摯に向き合い、時には社会的な課題に対しても積極的に関与する場として機能してきました。このような活動を通じて、NOGは実践的な知識や経験が蓄積された“知の集積地”としての性格を持つに至りました。個々の知見が相互に補完されることで、参加者一人ひとりのスキルが高まると同時に、インターネット全体の品質や安定性の向上にもつながっています。

NOGのもう1つの特徴は、業種や企業の壁を越えて、多様な運用者がつながり、対等な立場で経験を共有している点です。通信事業者、教育機関、クラウドベンダ、中小企業のIT担当者など、さまざまなバックグラウンドを持つ技術者が集まり、それぞれの視点や立場から課題を持ち寄ることで、単一組織だけでは得られない広範な視野と発見がもたらされています。ビジネス上では競合する事業者同士でも、インターネットにおいては相互依存の関係にあるため、協調的な運用なしにはインターネットの発展は望めません。

インターネットの運用は協調を重んじる文化を基盤としており、その姿勢はインターネットそのものに備わっている“自律・分散・協調”を主とした仕組み・価値観に通底しています。インターネットは特定の誰かによって統制されるのではなく、多数の独立した主体が協力し合うことで成り立っています。NOGはまさに“自律・分散・協調”の精神を体現する場であり、インターネットを円滑に運用するうえで欠かせない存在となっています。

インターネットは今後もさらなる技術革新の波を受けて、ますます複雑で高度なシステムへと進化していくと考えられます。利活用の範囲もこれまで以上に広がり、私たちの社会や生活のあらゆる場面に深く浸透していくでしょう。クラウドコンピューティング、IoT、AIといった新しい技術が急速に普及しつつある今、ネットワークが担う役割や利用者の期待も変わりつつあります。

新たな技術の登場にともない、ネットワーク運用に求められる知識やスキルセット、さらには対応力も、これまで以上に柔軟で幅広いものが必要になっています。ネットワークの運用者は、単なる障害対応だけでなく、セキュリティの確保、パフォーマンスの最適化、予防的な保守、そして異なる技術分野との連携など、総合的かつ複層的な視点が欠かせない時代に直面しています。

しかし、こうした変化に個々の技術者や企業が単独で対応するのは、時間的・人的・経済的な面で限界があります。多様かつ急速に変化する技術に追いつき、適切に運用していくには、組織の枠を越えた協力と知見の共有が不可欠なのです。だからこそ、NOGのようなコミュニティが果たす役割は、これまで以上に重要性を増しています。共通の課題に対する情報共有、成功・失敗からの学び、そして尊重し合いながらの率直な議論が、時代の変化に柔軟に対応していくための基盤となります。“自律・分散・協調”を基本とした、持続的な学びと実践のコミュニティが、今後もインターネットを安定的に支え続ける場となるでしょう。

IIJは今年の夏、島根県松江市で開催予定のJANOG56のミーティングホストを務めます。これは、2018年1月に広島で開催されたJANOG41以来、2回目のミーティングホストになります。JANOGミーテイングでの多くの実りある議論を通じて、より良いインターネット運用に貢献できるよう頑張りますので、どうぞよろしくお願いいたします。

(イラスト/もんくみこ)

JANOG56 Meeting in Matsue IIJホストで開催

2025年夏、島根県松江市でJANOG56 Meetingが開催されます。
本ミーティングは、IIJがホストとなり、来場者の皆さまをお迎えいたします。

開催日程:2025年7月30日~8月1日

会場(本会議):島根県松江市 くにびきメッセ

主催:日本ネットワークオペレーターズグループ

ホスト:株式会社インターネットイニシアティブ

最新情報はWEBページを参照ください。


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